米国の経済状況は、米国だけではなく世界経済全体にも大きな影響を与えます。
これは米国との連動性によるもので、日本も例外ではありません。
その為、多くの投資家が米国の経済状況を把握する事はとても重要と考えており、
経済状況を把握するためのツールとして、経済指標があります。
経済指標と聞くと、難しく感じてしまう方も多いと思いますが今回は特に重要な経済指標をだけにまとめて、分かりやすく解説しているので最後まで読んで頂ければ、重要な経済指標を基本はマスターできるとおもいます。
●この記事でわかる事
- チェックすべき米国の基本的な経済指標が理解できる。
- 経済指標の内容が理解できる。
- 経済指標はどこで確認できるのか知ることができる。
押さえておくべき経済指標
米国雇用統計
米国経済を知るうえで、絶対に外せない指標として「米国雇用統計」があります。
非農業部門の雇用者の増加数、失業率、賃金上昇率などが発表され、経済全体が
好調なのか不調なのかを把握することができる指標。（毎月第一金曜 発表）
米国雇用統計の中でも「非農業部門雇用者数」と「失業率」
は特に注目を浴びる指標となるのでこの2項目は必ずチェックしたい重要項目になります。
米国雇用統計は、FRB（アメリカの中央銀行 日銀のようなもの）の政策決定時も参考にされているため、FRBが発表する金融政策に大きな影響を及ぼすと言われています。
また、米国雇用統計と合わせて確認しておきたい指標に、「新規失業保険申請件数」
というものがあり、こちらは米国内で失業保険を申し込んだ人数を表した指標で
毎週木曜日に前週分の失業保険の申し込み数が発表される。
米国雇用統計と比べて、発表される頻度が高いので、米国雇用統計の事前予想をする際に
役立ちます。
ADP雇用統計
オートマティック・データ・プロセッシング(ADP)社が自社で保有しているデータを
もとに独自で米国の雇用統計を予想するものをADP雇用統計と言います。
ADP社が独自で予想している指標になるため、実際の米国雇用統計と相違した結果が
出ることもあるため、先行指標という位置づけで参考程度に考えておく方が良いと思います。
FOMC声明・政策金利（FF金利発表）
連邦公開市場委員会（FOMC）とは米国の金融政策を決定するための機関で、FOMC会合で決定した金融政策や政策金利（FF金利)の発表によって為替、株式市場が大きく影響を受けます。
また、FRB議長であるジェローム・パウエル氏の発言にも全世界の投資家が注目しています。
国内総生産(GDP)
GDPという言葉を耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか？
GDPとは自国で生み出した財やサービスの総額を表し、GDP成長率は世界的にも重要な
指標となります。
GDPには名目GDPと実質GDPの2種類があり、名目GDPは全体の合計GDPで、実質GDPは
全体の合計GDP（名目GDP）から物価変動などの影響を差し引いたGDP。実際の成長率を把握できるのが実質GDPの為、経済状況を確認する際は実質GDPを使用することが多いと言われています。
また、米国は、GDPの個人消費が約7割となっており、生産→消費のほとんどを自国で完結していることからも、米国のGDP成長率は世界的にも注目を浴びています。
GDPには、「速報値」「改定値」「確報値」が存在し、特に「速報値」は為替や株式市場に大きな影響を与えるため、投資家であれば必ずチェックしたい指標になります。
消費者物価指数(CPI)
消費者物価指数(CPI) は、インフレ状況を把握する為の最重要指標と言われており、
消費者が購入するモノやサービスの価格変動を表す指標です。
国民の生活水準を示す指標だと思ってください。
CPIの中でも、季節や天候などに左右されやすい食品とエネルギーを抜いた「コアCPI」
という指標はインフレ状況を把握するために特に注目される指標です。
ISM製造業景況指数、ISM非製造業景況指数
ISM（Institute for Supply Management）が、米国製造業・非製造業企業に景況アンケートを行い、アンケート結果もとに作成させる指標。
月の第1営業日に発表されるため、景気の先行指標として見られている。
「ISM製造業景況指数」は月の第一営業日、「ISM非製造業景況指数」は月の翌月第三営業日に発表されるため、景気の先行指標として注目されます。
アンケート結果が50％を超えると景気拡大を意味し、50％を下回ると景気交代を意味する。
ちなみに2021年5月に発表されたISM非製造業景況指数は過去最高の指数を叩き出しており、コロナパンデミックの影響が緩和されて少しずづ米国経済が以前の姿を取り戻し初めて
いるとも言えるでしょう。
ISMとあわせて覚えて置きたいのが、「製造業購買担当者景気指数」（PMI）とい経済指標
です。
PMIはイギリスに拠点を置くIHS Markit社が発表している指標で、製造業のうち民間企業のみを対象にアンケートを実施しているものになります。
ISMとPMIは非常に似ている指標になりますが、指標の発表元とアンケート対象が異なる点からISMとPMIはセットで確認しておくと良いと思います。
経済指標はどこで確認するのか。
では、これらの指標はどこで確認すればよいのでしょうか。
結論からいうと、どこでもネットで検索すればどこでも確認できます。（笑）
ただ、これだと雑すぎると思うので個人的に使いやすいサイトを紹介します。
ヤフーファイナンス
※出典 ヤフーファイナンス
僕の中で一番使いやすいのが、ヤフーファイナンス。
理由としては、日付、国、重要度を自身で選択し、絞り込むことができ、重要度に関しては
☆の数で表してくれているので、重要な経済指標が一目で分かるのでどんな指標が重要なのかをすぐに把握できます。
操作性もよい為非常におすすめです。
マネックス証券
マネックス証券も日付、国、重要度を自身で選択し、絞り込むことができます。
また、マネックス証券の魅力としては、経済カレンダーを自身のGoogleカレンダーに連携できる点です。
（連携する経済カレンダーは重要度が高いものだけを連携しましょう。全ての経済指標を連携出来ますが、Googleカレンダーが凄いことになるので。。（笑））
操作性の面で、個人的にはヤフーファイナンスの方が使いやすいですが、マネックス証券の経済カレンダーも非常におすすめです。
まとめ
- 米国雇用統計は米国の経済状況把握において重要な経済指標
- FOMCの声明、政策金利の発表、FRB議長であるジェローム・パウエル氏の発言は要チェック
- 消費者物価指数(CPI) はインフレ状況を把握するための重要な経済指標
- ISMとPMIはセットで確認する
- 経済指標の確認先のおすすめはヤフーファイナンスとマネックス証券
今回の講義は以上になります。
ありががとうございました。
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